前回のエントリーの中では、実際に入院や手術をした場合、自己負担額はそんなに大きな金額ではなく、加入する健康保険組合によっては独自の付加給付という仕組みがあり、毎月の自己負担の上限額が2万円というお話をしました。
健康保険の仕組みをよくよく調べてみると、実は医療保険はそんなに必要ないということです。
ただし、これは健康保険の適用内でのお話です。
健康保険の適用外というと、出産にかかる費用とか、個室のベッド代というイメージがありますが、実は他にもあります。
先進医療という言葉をご存知でしょうか?
”先進医療”とは、健康保険制度に基づく評価療養のうち、治療や手術を受けられた日において、厚生労働大臣が定める先進医療(先進医療ごとに厚生労働大臣が定める施設基準に適合する医療施設にて行われるものに限ります)をいいます。
具体的にはわかりづらいのですが、要は厚生労働省のホームページで指定される治療を指しています。(参考: 厚生労働省)
先進医療ができた背景として、今までの健康保険の適用内の治療方法だけではカバーできなくなった患者のニーズに対応するためです。安全性を確保した治療方法ではありますが、一般的ではないために、先進医療は全額自己負担となります。
先進医療といえば、高額なイメージがありますが、治療の種類によって異なります。
白内障の先進医療であれば、昨年最も実施件数の多い治療で、約10,000件の手術が行われています。白内障の手術は健康保険の適用内のものでも対応は可能です。一方、より最新の技術を用いるのが先進医療です。白内障は若いころであれば問題ありませんが、高齢になればなるほど罹る割合の高い病気です。高い確率で白内障になるのであれば、先進医療は最低限押さえておくべき保険です。
(出所:保険の教科書)
健康保険組合は高齢者が増えて、治療費の負担が重くなったため、運営状況はとても厳しく、組合だけではカバーできなくなりつつあります。そうなると、厚生労働省としては、健康保険適用内の治療は可能な限り少なくして、組合の負担を軽くするような先進医療の技術を今後は認可を増やしていくのではないかと考えています。
そうすると、選択肢としては今のうちに先進医療保険に入るのは賢明です。
先進医療という名前がつくくらいなので、保険料は高そうですが、実は1か月あたり100円かそこらです。これは入っておかない手はないですよね。
ここからが保険会社の戦略なのですが、先進医療保険をどんなに入ろうとしても、単独では加入できないわけです。つまり、医療保険の特約として付けるしかないのです。
医療保険は必要ないかもしれませんが、先進医療のためなら仕方がないですね。
また先進医療は全国どこの病院で同じ治療を受けれるかというと決してそういうわけではありません。陽子線治療であれば、千葉、兵庫、静岡、茨城、福島、鹿児島、福井、愛知、北海道、長野の10地域となり、東京に在住であれば千葉に行けますが、もしかして予約がとれないかもしれません。そうなると、違う地域に治療を受けに必要がありますが、どうしても交通費や、場合によっては宿泊費が必要となってきます。
ここでおすすめな保険は、三井住友あいおい生命の「新医療保険Aプラス」です。
医療保険の主契約をできるだけ安くすることができ、特約として先進医療をつけることができます。しかもその先進医療で宿泊費と交通費をカバーしてくれるわけです。なので、全国どこの病院に行く場合になって安心です。
2016年6月27日月曜日
2016年6月22日水曜日
【医療保険が不要な3つの理由】まだムダな医療保険に加入していませんか?
このページを読んでいる方は医療保険に加入されていることが多いことでしょう。
いつかは入院するかもしれないから、そんなときのために費用がかかると大変だからといって医療保険に加入したままの人が多いかと思います。
でも実はそんなことを考える多くの人が入院をしたことがありません。入院したときの手術代や入院費を払ったことが無ければ、保険を使って給付金をもらったこともありません。
つまり、医療保険に加入する多くの人は恩恵をあずかったことがないわけです。
そんな保険、必要でしょうか?必要ないなら止めてしまってはいかがですか。
では、すぐに保険をやめてしまう前に、入院した場合どれくらいの費用がかかるか実際に見てみましょう。
例えば、盲腸の切除手術で病院に入院した場合に全ての費用が30万円かかったとします。
①健康保険の適用(自己負担3割)
ここで患者は費用をすべて負担しなければならないかというと、決してそういうわけではありません。健康保険が適用されますので、ここでの実質負担は3割で、約10万円となります。
②高額療養費制度
さらに高額療養費制度というすばらしい仕組みがあります。
これは下記表のとおり、所得金額に応じて医療費の自己負担額の上限が決まるということです。
(例えば、表示ウの区分に該当すると、自己負担額は約8万円となるので、先ほどのケースだと2万円が還付されるということです。)
しかもこの自己負担額は3か月目までとなり、4か月目も同じような状況で費用が掛かった場合の上限額は先ほどの金額から下がり、さらに自己負担額は減るわけです。)
③付加給付
2万円とか5,000円だったら保険なんかに入らずに、貯金の中から払えそうじゃないですか?
医療保険の保険料が毎月3000円で、30年間支払ったとすると、合計108万円です。
幸運にも、保険の恩恵を受けることができれば、入っててよかったなと感じるかもしれません。一方、健康でケガなどもなければ、保険を使うことはなく、しかも掛け捨てなので何も返ってきません。そうであれば、会社の健康保険の仕組みをじっくり調べることで、最初から保険に加入しないというのも一つの手なのかもしれません。
いつかは入院するかもしれないから、そんなときのために費用がかかると大変だからといって医療保険に加入したままの人が多いかと思います。
でも実はそんなことを考える多くの人が入院をしたことがありません。入院したときの手術代や入院費を払ったことが無ければ、保険を使って給付金をもらったこともありません。
つまり、医療保険に加入する多くの人は恩恵をあずかったことがないわけです。
そんな保険、必要でしょうか?必要ないなら止めてしまってはいかがですか。
では、すぐに保険をやめてしまう前に、入院した場合どれくらいの費用がかかるか実際に見てみましょう。
例えば、盲腸の切除手術で病院に入院した場合に全ての費用が30万円かかったとします。
①健康保険の適用(自己負担3割)
ここで患者は費用をすべて負担しなければならないかというと、決してそういうわけではありません。健康保険が適用されますので、ここでの実質負担は3割で、約10万円となります。
②高額療養費制度
さらに高額療養費制度というすばらしい仕組みがあります。
これは下記表のとおり、所得金額に応じて医療費の自己負担額の上限が決まるということです。
(例えば、表示ウの区分に該当すると、自己負担額は約8万円となるので、先ほどのケースだと2万円が還付されるということです。)
しかもこの自己負担額は3か月目までとなり、4か月目も同じような状況で費用が掛かった場合の上限額は先ほどの金額から下がり、さらに自己負担額は減るわけです。)
ここからさらに自己負担が減る仕組みがあります。
それは企業独自の健康保険組合が設ける付加給付です。
先ほどの場合、通常の健康保険では自己負担額が約8万円でした。一方、付加給付のある健康保険組合の場合、自己負担額は場合によっては2万円となります。5,000円という会社もあります。
医療保険の保険料が毎月3000円で、30年間支払ったとすると、合計108万円です。
幸運にも、保険の恩恵を受けることができれば、入っててよかったなと感じるかもしれません。一方、健康でケガなどもなければ、保険を使うことはなく、しかも掛け捨てなので何も返ってきません。そうであれば、会社の健康保険の仕組みをじっくり調べることで、最初から保険に加入しないというのも一つの手なのかもしれません。
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